大学紹介

戻るファカルティ・ディベロップメント(FD)活動

近年、大学を取り巻く環境のめまぐるしい変化の中で、大学教育に対する社会からの期待はますます大きくなっています。そのような中で、FD(ファカルティ・ディベロップメント)―教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取り組み―は、欠かせないものとなっています。


本学では、FD活動を全学的に推進するために学長を委員長とした全学FD委員会を設置し、一年間を通して様々な取り組みをしています。また、各学部、研究科では、それぞれ活動方針を定め、特色ある活動をしています。なお、これらのFD活動に関する情報を共有し活動を深めていくために、亜細亜大学「FDレター」を年3回発行しています。

平成29年度全学FD活動

テーマ:「教育の亜細亜」をめざすFD活動~学生一人ひとりに向き合う教育を~

FD委員会規程第2条第3項の原点に立ち返り、全学FD委員会は全学的なFD活動の方針を作成するとともに、各学部・研究科のFD活動を支援・調整することを主眼とし、今後は各学部・研究科のFD委員会(以下「各FD委員会」という。)によるFD活動を主として進める。
平成29年度以降は、Faculty Developmentを「学生の学習の質的改善を目的として企画された広範囲の活動」と広く捉える。元広島大学教授関正夫氏によるFD4区分、PD(Personal D.)個人的能力開発、ID(Instructional D.)教授法開発、CD(Curriculum D.)カリキュラム開発、OD(Organizational D.)組織開発のうち、従来主に取り組んできたPD、IDに関するFD活動を継続しつつ、これまでも学部、研究科において取り組んでいるカリキュラム等の検討や、自己点検・評価で取り組んでいる3つのポリシーの有機的連関性及びアセスメント・ポリシーによるカリキュラムの検討などのCD、ODを重視したFD活動に転換していく。
従って、本学においては、従来の「研修会・ワークショップの開催」「新任教員研修」「授業改善のための学生アンケート」の活動に限らず、次の活動をFD活動として位置付ける。

研修会

全学FD研修会

本学では、全学でFDに関する情報・知識の共有化を目的に、年4回(平成28年度はうち1回は自己点検評価委員会との合同開催)の全体研修会を開催しています。外部講師による講演会も実施し、学外の事例研究も行っています。

〈平成28年度 第1回全学FD研修会風景〉

〈平成28年度 第2回全学FD研修会風景〉

<研修会>

第1回 6/16

【テーマ】

「3つのポリシーの策定と公表に向けて」
講 師:小西啓史氏 武蔵野大学 教務部長(人間科学部教授)

第2回 12/7

【テーマ】
テーマ:「外部FD研修会に参加して」(報告)
報告者:東浦拓郎国際関係学部講師(新任教員研修会)
    高玲都市創造学部助教( 〃 )
    木原浩之法学部教授(PDCAサイクル研修会)

第3回 2/23

平成28年度FDグループ研究報告会

<自己点検・評価委員会と全学FD委員会の合同ワークショップ>

 11/16

【テーマ】
「三つのポリシー検証のためのワークショップ」
講 師:佐藤浩章氏 大阪大学准教授

全学FDグループ研究

平成19年から、全学FD委員会では、グループによるFD活動に対して支援しています。
年度末には、各グループごとに年間の取り組みと成果報告を行い、それぞれの授業改善のためのユニークな取り組みについて、知識や情報を全学で共有化しています。学部内の活動の他、学部の枠を超えた活動を展開しているグループもあります。
平成28年度は下記のとおり4つのグループが活動しました。

【テーマ】アクティブ・ラーニングとしてのアジア祭における多文化展示(国際関係学部教員7名)
【取り組み内容】

  • 多文化コミュニケーション学科は、学科の開設理念とその具体的成果を学内外に発信するため、意識を高める3年生になった時、本学最大のイベントであるアジア祭に学科として参加することを決定した。
  • この参加は、学生の主体的関わりと教員の指導との関係の在り方を検討するアクティブ・ラーニングの試みとして位置付けられた。継続して展示に重点を置いた形で学科の特徴と日頃の学習成果を発信してきた。
  • アクティブ・ラーニングを「学生が自ら企画を提案、会議運営、共同作業、課題発見、修正・解決、実施、評価の分析を体験させる」ことと位置付けたが、期待していた学生主導型・教員補佐型企画の実現がある程度達成できたと評価している。学生からも達成感、自己発見、学科の魅力の発信、等が成果として指摘された。
  • 武蔵境駅前の武蔵野プレイス内ギャラリーを使用した展示とイベントであるが、地域で活動する学科としてその存在感を高めていくためにはこうした企画を一層充実させていきたい。

【テーマ】「ビジネス・シュミレーション入門」における学生アシスタント(S.A.)の活用と教育・学習効果の相互的向上について(経営学部教員9名)
【取り組み内容】

  • 「ビジネス・シミュレーション入門」(1年次専門選択科目)の授業運営を具体例として、学生アシスタント(S.A.)の活用が受講生及びアシスタント学生の双方にとって、どのような教育・学習効果があるかについて検討し、授業運営の経過観察及びサーベイ調査を通じてS.A.活用の教育効果を調査し、本学における本格的なS.A.制度導入に向けた示唆を得ることを目的とした。
  • 受講生を対象としたサーベイ調査とS.A.を担当した学生3名を対象とするサーベイ調査からは、多方面に及ぶ学習効果があることが分かった。
  • いくつかの課題点について、今後、更なる調査・検討が必要となるが、これらはS.A.制度を導入しない理由になるほど深刻なものではなく、むしろ多くの学生にとって教育・学習効果があったことを踏まえると、学生FDの基幹としてS.A.制度の導入を本格化すべきと結論付けられる。

【テーマ】新設科目の教育効果検証プログラムの開発とその効果の検討(経済学部教員6名)
【取り組み内容】

  • 経済学部では独自に開発した調査に基づき、学生のニーズを考慮した教育プログラムの開発に数年かけて組織的に取り組んできた着地点の一つとして、今年度は新入生を対象にした「オリエンテーションゼミナール」という科目を開講した。今年度は、この科目の開発・開講だけに留まらず、科目の教育効果についても検証した。
  • 従来の授業改善アンケートと同様に「授業全体の満足度」を調査した。教育効果の検証のために、この授業を受ける前二度にわたって社会人基礎力の調査を行い、改善の有無を統計的に検証した。
  • 調査結果から90%以上の受講生がこの授業に満足しているという結果が得られ、授業満足度が高いほど社会人基礎力の改善が大きく、授業課題遂行は社会人基礎力の改善に繋がるなどの結果が得られた。

【テーマ】 障がいを有する学生に対する法学学習の支援(法学部教員4名)
【取り組み内容】

  • 4名の民法教員による研究企画である。まず研究目的と研究方法、②用語集に記載された「意訳」をもとに説明内容を「意味文節」に分ける、③意味文節を手話表現に転化する)を確認した。
  • 各自が作成した用語集を持ち寄り、内容・体裁を統一した。その上で、例年本学で開催されて来た「手話通訳表現研究会」で用語集を披露し、出席者(手話通訳者やろう学生)の力を借りて民法用語の手話表現開発を目指した。
  • 総則・物権・債権総論・債権各論の4班に分かれ、班ごとにろう学生、手話通訳者、民法教員が協議して各班4個程度の表現案を開発し、全員の前で表現案を示し、厳しい批判と協議を経て手話表現が1つずつ確定していった。
  • ろう学生の民法学修のために、更に民法基礎用語集については法律概念を学ぶことが苦手な一般学生の学修にも、「手話に転化しやすい用語説明(意訳)は、誰からみても分かりやすい」ことがわかった。

授業改善のための学生アンケート

平成19年から、前期と後期に各1回、全学で「授業改善のための学生アンケート」調査を実施しています。これは授業に対する学生の理解度や意見などを知り、よりよい授業作りに生かすことを目的として行っています。

これまでの主な活動

〈2017年4月7日更新〉