大学紹介

戻るファカルティ・ディベロップメント(FD)活動

近年、大学を取り巻く環境のめまぐるしい変化の中で、大学教育に対する社会からの期待はますます大きくなっています。そのような中で、FD(ファカルティ・ディベロップメント)―教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取り組み―は、欠かせないものとなっています。


本学では、FD活動を全学的に推進するために学長を委員長とした全学FD委員会を設置し、一年間を通して様々な取り組みをしています。また、各学部、短大部、研究科では、それぞれ活動方針を定め、特色ある活動をしています。なお、これらのFD活動に関する情報を共有し活動を深めていくために、亜細亜大学「FDレター」を年3回発行しています。

平成28年度の重点的取り組み

テーマ:「教育の亜細亜」を目指すFD活動~学生一人一人に向き合う教育を~

1.初年次教育のあり方について各学部間の交流・検討の機会を持つ
2.学生とともに進めるFDの推進〜授業を語る会などに参画してもらう
3.教育活動実態の把握〜項目化を進める
4.教育課題につながる研修会を開催する
 例えば、
 *Active Learning
 *ルーブリック
 *カリキュラム・マップ
 *カリキュラム・ツリー
 *3ポリシーの連動の仕組み
5.アクティブ・ラーニング支援機能の充実を検討する
6.障がい学生修学支援協議会と連携して、障害学生の学習支援策を検討する

【FDワーキンググループ】
教務委員長のもとにワーキンググループを設置して、FD活動を展開する。

 

研修会

全学FD研修会

本学では、全学でFDに関する情報・知識の共有化を目的に、年4回(平成27年度は5回)の全体研修会を開催しています。外部講師による講演会も実施し、学外の事例研究も行っています。

〈平成27年度 第1回全学FD研修会風景〉

〈平成27年度 第2回全学FD研修会風景〉

第1回 6/18

【テーマ】

「アクティブ・ラーニング事始め~How to Teachからの解放~」
講師:三浦 真琴 関西大学教育推進部教授

第2回 7/28

【テーマ】「アクティブ・ラーニング事始め~効果的なグループワークをデザインする~」
講師:三浦 真琴関西大学教育推進部教授

第3回 12/2

【テーマ】「私立大学連盟主催新任教員研修会に参加して」(報告及び意見交換)
報告者:福嶋 崇 国際関係学部准教授、大原俊一郎 法学部講師、太田瑞希子 国際関係学部講師、中益陽子 法学部准教授

第4回 1/27 【テーマ】「大学における学びの転換―21世紀型スキル―」
講師:長田秀一 法学部教授・図書館長

第5回 2/24

【テーマ】《平成27年度FDグループ研究報告会》

講演会

年数回の全体研修会のほか、本学教員・職員を対象に、外部講師を迎えた講演会を不定期で開催しています。

【過去の開催】

  • 「聴覚障害学生講義保障の現状と課題」に関する講演会(H26/11/10)
   テーマ: 「聴覚障害学生講義保障の現状と課題」
   講演者: 橋本 一郎氏(本学非常勤講師「手話入門」担当) 
 

全学FD推進ワーキンググループ

全学的FD活動を推進するため、ワーキンググループを設置し、FD活動に関する全学的に共通する課題について、学部横断的に意見交換、検討を行っています。

■全学FD推進ワーキンググループ会議(拡大会議)

〈コラボレーションスペースでの説明風景〉

「PLAZAコモンズ」(「ASIA PLAZA」3階)の機能紹介(6/10、6/23)
内容:複合施設(新食堂棟)「ASIA PLAZA」が平成27年4月1日にオープンしました。全学FD推進ワーキンググループでは、その3階に設けた「PLAZAコモンズ」(ラーニング・コモンズ)が、「憩い」、「学び」、そして「交流」の場として、学生の課外での学習にどのように利用できるか、教員が課題を出したとき、学内の施設設備がどのように利用できるか、拡大会議を開催し、実際に体験しながら教職員で意見交換をしました。
■教員による事例報告について、教職員が意見交換

・「授業を語る会‐その1‐」(7/9)
テーマ1: 協同学習(Collaborative Learning)の観点から
話題提供者: 鈴木 有香 非常勤講師
テーマ2: 経営学部の初年次教育―基礎ゼミの取り組みについて
話題提供者: 林 千宏 経営学部准教授
ファシリテータ: 栗田 充治 国際関係学部教授、全学FD推進ワーキンググループ委員

全学FDグループ研究

平成19年から、全学FD委員会では、グループによるFD活動に対して支援しています。
年度末には、各グループごとに年間の取り組みと成果報告を行い、それぞれの授業改善のためのユニークな取り組みについて、知識や情報を全学で共有化しています。学部内の活動の他、学部の枠を超えた活動を展開しているグループもあります。
平成27年度は下記のとおり7つのグループが活動しました。

【テーマ】「ビジネス・シミュレーション入門」における学生参加の仕組みと啓発効果について(経営学部教員9名)
【取り組み内容】

  • 「ビジネス・シミュレーション入門」における学生参加の仕組みと啓発効果について、実際の授業運営をとおして検証する。
  • 1年次配当科目について、上級年次履修生と1年次履修生との授業参加過程、成績評価過程の差異の有無について考察する。
  • ジュニア・アチーブメント提供のMESEプログラムを実施することから、出会いの広場におけるMESE補助学生体験者と単なるMESE体験者との同一授業における役割と成績評価の過程について検証する。

【テーマ】身体障害学生、聴覚障害学生、発達障害学生の講義保障と安心できる学校生活のために何が必要か(国際関係学部教員4名)
【取り組み内容】

  • 本学に在籍する身体障害学生、聴覚障害学生、発達障害学生の講義保障と安心できる学校生活のために何が必要かを研究する。
  • その上で、専門用語及び大学教育で用いられる学習用語に関する手話勉強会を1〜2回行う。武蔵野市手話通訳者の会、聴覚障害学生、我々教員の共同学習という形で手話勉強会を進める。
  • 最後に、日本聴覚障害学生高等教育支援シンポジウムに本学の障害学生数名とともに参加し、本学での取り組みについてパネル展示発表を行う予定である。

【テーマ】基礎数理科目の授業改善(経営・経済・法・短期大学部教員8名)
【取り組み内容】

  • 授業内容の見直し:現行の「基礎数理Ⅰ・Ⅱ」はSPI非言語試験の範囲を、「基礎数理Ⅲ・Ⅳ」は公務員試験の初級・中級レベルを想定した授業内容であるが、試験の傾向の変化や学生の学びやすさを考慮し、見直しを行う。
  • 授業方法の改善:黒板を用い、教師が一方的に説明や解答を書いて進める伝統的な方式からアクティブ・ラーニングとしてどのようなことが可能かを探る。
  • 科目間の連携:法学部の「公務員教養Ⅲ・Ⅳ」科目をはじめ、各学部には基礎数理に関連する専門科目が設置されている。授業内容の見直しやアクティブ・ラーニングにも関わるが、担当教員間の密な対話はもちろんのこと、躓いた学生が共に学べる場を構築し、運用する方策について検討を行う。

【テーマ】レポートやゼミ論文作成における新聞記事の活用(経営学部教員・非常勤講師6名)
【取り組み内容】

  • 経営学部専門必修科目「ビジネスリテラシー」にて、統計データを活用し、レポートを作成する。朝日新聞の過去1週間分の記事にアクセスし、学生たちに読んでもらいたい記事の見出しリストを亜大ポータルからほぼ毎日発信する。
  • 数字のデータを読み解くためには、数字の取り扱いに慣れる必要があり、従来、ビジネスリテラシーの第7回目以降で実施していた「数字に強くなる」の授業内容についても、レポート・論文作成に直結するように見直す。

【テーマ】法学部初年次教育改革の中間総括(法学部教員7名)
【取り組み内容】

  • 平成24年度より初年度教育改革ワーキンググループが発足し、初年度教育の改革に取り組んできた。これまでに達成した主な成果としては、「出会いの広場」での研修内容の充実、「出会いの広場」とオリゼミのクラス編成および担当教員の連続化、基礎演習成績順選択制の導入、汎用副教材の開発と運用(「レポートの書き方」「六法の読み方・使い方」「法律文献の調べ方」)などがある。わずか3年のうちに様々な改革を実現させ、法学部初年次教育の充実を図ってきたわけであるが、これまでの成果の検討と今後の方向性の模索の時間とする。

【テーマ】AUAPの成果の活かし方の研究―ホスピタリティ・マネジメント学科の例をケースとして―(経営・経済・法・国関学部教員、国際交流センター職員7名)
【取り組み内容】

  • AUAPは、半期のアメリカ留学を実行しつつも4年で卒業ができるという学生や保護者にとっては大変魅力的な本学の留学プログラムである。2年前期という大学教育の重要な時期に、各学部で開講されている科目を受講し得ないまま2年後期からの復帰となるため、カリキュラムの体系的な学習活動に影響が無いとはいえない。新たにAUAPに参加するところとなったホスピタリティ・マネジメント学科の実例を対象に、様々な角度からAUAPの成果の活かし方について検討する。

【テーマ】アンケート調査による学生の意識の変化やレベルの変化について(経済学部教員6名)
【取り組み内容】

  • 経済学部では、昨年度から新入生の基礎学力調査に加えて、アンケート調査を実施し、そこから得られた調査結果を教育の質を向上させるために利用してきた。今年度は、昨年同様な調査の実施とその活用に加えて、時系列分析を行うことによって解析を精緻化し、学生の意識のレベルの変化を把握し、その変化に対応できるような改革を検討する。
  • さらに、時代の変化に対応し、学部の将来に目を向けながら、より専門性の高い調査の準備に努める。

授業改善のための学生アンケート

平成19年から、前期と後期に各1回、全学で「授業改善のための学生アンケート」調査を実施しています。これは授業に対する学生の理解度や意見などを知り、よりよい授業作りに生かすことを目的として行っています。

これまでの主な活動

〈2016年3月31日更新〉