戻るアジア・国際経営戦略研究科

教育研究上の目的

アジア・国際経営戦略研究科は、グローバルな視点で中国をはじめとするアジア諸地域の地域特性を展望し、環境・資源、産業技術政策等のマクロな諸問題への洞察をも踏まえた経営戦略の策定能力及び実行力を涵養することにより、同地域の企業活動をリードする人材並びにこれら企業の戦略行動について、高度の研究能力を有する人材を育成することを教育研究目的とする。

アジア・国際経営戦略研究科紹介ムービー

修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)の3つを掲載しています。

これまでの博士学位授与者を一覧で掲載しています。

博士後期課程に在籍している在学者を紹介しています。

アジア・国際経営戦略研究科の教員を紹介しています。

お問い合わせの中で、よくいただくご質問とその回答を掲載しています。

「アジア・国際経営戦略研究論集」への投稿に関して案内しています。

研究科基本情報

研究科名称 アジア・国際経営戦略研究科
専 攻 アジア・国際経営戦略専攻
課 程

博士前期課程

博士後期課程

学 位 修士(経営学)Master of Business Administration
博士(経営学)Doctor of Philosophy in Business Administration
キャンパス 亜細亜大学武蔵野キャンパス
開講形態 昼夜・土曜日開講
収容定員 博士前期課程 60名
博士後期課程 15名
修了要件

<博士前期課程>

●標準修業年限2年の場合
 2年以上在学し、30単位以上の科目を修得し、修士論文又は研究報告書の審査及び試験に合格すること。
●標準修業年限1年の場合
 2年以上在学し、30単位以上の科目を修得し、研究報告書の審査及び試験に合格すること。

<博士後期課程>

3年以上在学し、12単位以上の科目を修得し、博士論文の審査及び試験に合格すること。

論文評価基準

<修士学位>
(修士論文評価基準)
修士論文は、アジア・国際経営戦略研究科の修士として期待される水準の知識と能力に基づき執筆されたうえで、以下の項目を充足していなければならない。
1.明確な問題意識に基づいた妥当な研究テーマであること。
2.研究テーマについて知識を十分有していること。
3.研究テーマに対する適切かつ研究倫理を遵守した研究方法が計画され実施されていること。
4.問題設定から結論に至るまで矛盾無く首尾一貫した論理展開がなされていること。
5.当該研究領域において独自性を有すること。
6.アジア諸地域の人々の自律と協働の促進に貢献する事業活動に関する基本的な考え方を考察していること。
7.論文の記述方法が適切であること。
8.研究科が指定する規則に則していること。
※ 修士論文における「研究テーマについて知識を十分有していること。」とは、先行研究、関連情報、法令等を不足なく検討し、自らの論文に適切に反映していることを意味する。
(研究報告書評価基準)
研究報告書は、アジア・国際経営戦略研究科の修士として期待される水準の知識と能力に基づき執筆されたうえで、以下の項目を充足していなければならない。
1.明確な問題意識に基づいた妥当な研究課題であること。
2.研究課題について実践的な知識を十分有していること。
3.研究課題に対する適切かつ研究倫理を遵守した研究方法が計画され実施されていること。
4.問題設定から結論に至るまで矛盾無く首尾一貫した論理展開がなされていること。
5.報告書によって、具体的な課題の実践的な解決に寄与すること。
6.アジア諸地域の人々の自律と協働の促進に貢献する事業活動の構想を考察していること。
7.報告書の記述方法が適切であること。
8.研究科が指定する規則に則していること。
※ 研究報告書における「研究課題について実践的な知識を十分有していること。」とは、特定の課題に対する、実務経験、インターンシップ、ケーススタディなどに基づく実践的な経験を持ち、自らの報告書に適切に反映していることを意味する。

<博士学位>
博士論文は、アジア・国際経営戦略研究科の博士として期待される水準の自立した研究者としての高度な能力と学識に基づき執筆された学位論文とし、未審査の学術成果で、以下の項目を充足していなければならない。
1.明確な問題意識に基づく妥当な研究テーマであること。
2.当該領域の先行研究等を十分に調査していること。
3.研究テーマに対する適切かつ研究倫理を遵守した研究方法が計画され実施されていること。
4.問題設定から結論に至るまで矛盾無く首尾一貫した論理展開がなされていること。
5.当該研究領域において独自性を有し、社会的・学術的・実践的な意義が認められること。
6.研究成果を事業活動で活用するために適切に知識が体系化されていること。
7.日本を含むアジア諸地域の民族・文化・社会のいずれかを包摂した考察を行っていること。
8.アジア・中国ビジネスでの企業の国際化に関する考察を行っていること。
9.論文の記述方法が適切であること。
10.研究科が指定する規則に則していること。

進路 (令和3年度)  

<博士前期課程>

修了者数 28(28)

<博士後期課程>

修了者数(満期退学者含む)0


※( )内は在留資格が「留学」の者を指す

〈2022年3月28日更新〉