学部・大学院

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経済学科

学位授与方針 (ディプロマ・ポリシー)

経済学部(以下「本学部」という。)の教育課程において、所定の単位を修得し、以下のような能力を身につけた学生に学位を授与します。

 

  1. 経済社会の直面する経済問題を発見し、解決するために必要な経済学の基本的な知識と分析ツールを身につけている。
  2. グローバルな視点を含めて、さまざまな視点から経済社会を総合的に理解するために必要な社会科学の幅広い知識と教養を身につけている。
  3. アジアを始めとする国際社会の一員として、直面する課題に積極的に取り組む能力を身につけている。
  4. 他者を尊重しつつ自分の考えを表明し、周囲とコミュニケーションできる能力を身につけている。

教育課程の編成・実施方針 (カリキュラム・ポリシー)

本学部の教育目的にある「内外の経済社会に関する知識を深め、急速な技術の革新と社会のグローバル化の中にあって、変化に対応し、経済社会に真に貢献することのできる人材を育成する」ために、以下の教育課程を編成・実施します。


<教育内容>

  1. 経済社会に関する基礎的な知識やツールの習得のために、1年次において経済学に関連する導入科目を多数配置する。導入科目では、少人数教育を多く取り入れることで、各人の理解を重視し、パソコンの活用にも親しみ、数字に強くなることを目指す。
  2. 「理論部門」、「応用・政策部門」、「アジア・歴史部門」の三部門に加え、将来の職業に活かすための「経済専門キャリア部門」を設置し、それぞれに基本的な科目を配置する。
  3. 幅広い知識と教養を身につけ、経済社会を総合的に理解するために、経済学に関連の深い社会科学関係の科目と全学共通科目を配置する。
  4. 各人の身につけた知識やスキルを活用し、問題発見的思考の修得と実践を目指す場として、「演習・文献講読」の部門を充実させる。卒業論文等の作成や、外国語や経済史の文献講読に取り組むことによって、経済の総合的理解と問題解決能力の向上を図る。
<教育方法>
  1.  経済学を基礎から応用までを体系的に学ぶことができるよう、科目の難易度や順序性をカリキュラムマップや科目ナンバリングで示す。
  2. 演習・卒業論文・卒業研究では現実の経済問題について、講義で学んだ経済学の基本を適切に応用できる能力を養う教育を行う。少人数教育の利点を生かして、双方向の対話を通じたディスカッションやプレゼンテーションを行う。
  3. 経済学の教育において、直接、現実の経済から経済活動の実態を学ぶことも不可欠であるので、企業や官庁でビジネスや政策立案などに携わっている経験者を招聘した講義を取り入れる。
  4. 講義と並行して、コミュニケーション、プレゼンテーション、パソコンのスキルを習得する科目やITを活用した科目を取り入れる。

学生の受入方針 (アドミッション・ポリシー)

本学部は、経済及び社会の諸問題、その原因や対策、歴史などに対する強い関心を持ち、経済学と幅広い知識を獲得しようとする高い勉学意欲を持ち、将来の日本と世界の経済社会を担う意欲を持つ人を広く求めます。

 

  1. 経済や社会の諸現象を分析し、理解するための基礎学力を修得している。
  2. 経済や社会の諸現象の問題解決に自ら取り組んでみようという意欲を持つ。
  3. 経済や社会の諸現象を自主的に多様な視点から見る幅広いバックグラウンドを持つ。
  4. (一般入試)特に、「国語(現代文)」や「外国語(英語)」の学習を通じて、文章を理解する能力を身につけている。
  5. (推薦入試)身の回りの社会的現象から、自ら問題を発見し、自ら考え、自ら判断し、説明することができる。
  6. (留学生関連入試)後期中等教育レベルの教育を終え、日本語の基礎的な能力を身につけ、本学で学ぶ意欲を持つ。

〈2017年4月1日更新〉