ゼミナール
INDEX
経済学科のゼミナール
オリエンテーションゼミナール
ここがポイント
将来を見据えた4年間の学びをデザイン
充実した初年次教育が特徴の経済学部。中でも、【オリエンテーションゼミナール】は、約20人の小規模クラスごとに経済学部の多彩な教員が担当します。レポートの書き方、グループワーク、プレゼンテーションなど、大学での学びの基礎を実践しながら、一人ひとりの将来のキャリアを見すえた4年間の学びをデザインします。
専門演習Ⅰ・Ⅱ
ここがポイント
ゼミは大学生活の醍醐味:生涯にわたる学びと仲間と出会う
20名前後の少人数クラスで2年間、深い専門性と多角的な視野を身につけることを目的として開設されています。発表やディスカッション、合宿などの活動を通して、学生と教員が信頼感を深めながら、各自が選択したテーマの学修・研究を進めます。PickUPゼミ
ミクロ経済学を応用して
政策を客観的に評価する手法を学ぶ
政策を客観的に評価する手法を学ぶ
担当教員:小寺 剛
ミクロ経済学を応用し、環境問題や所得の再分配に関する政策を分析・評価する力を磨くゼミナールです。文献をまとめて発表し、グループで議論する形式で授業を行い、コミュニケーション力を養います。一有権者として経済・社会への深い見識を持った大人に成長することを願っています。

プレゼンテーションを経験して
人前でも堂々と話せるように
Mさん
人前でも堂々と話せるように
経済学部 経済学科3年
自分の価値観や損得ではなく、経済学に則って客観的に政策を評価する手法に興味を持ち、小寺ゼミナールを選択。プレゼンテーションの場数を踏むことで、人前で緊張せずに話す自信が身につきました。困ったときに親身になって支えてくれた友人や先生の存在も心強かったです。
PickUPゼミ
日本の主要産業の歴史を学び、
現状を知ることで未来が見えてくる
現状を知ることで未来が見えてくる
担当教員:神谷 久覚
戦後の日本の産業・企業の変遷について学び、その知見をもとに産業の発展を阻む課題の解決策を探ります。他社に自分の考えを正確に伝える力と、共同作業を通したコミュニケーション能力の向上をめざします。また、産業について学ぶことは、就職活動や社会人生活でも役立ちます。

情報を正確に、
わかりやすく伝えることの重要性に気づいた
Nさん
わかりやすく伝えることの重要性に気づいた
経済学部 経済学科3年
日本史と経済史に興味があり、より深く学ぶために神谷ゼミナールを選択。史学に携わる先生のご指導を通して、情報の正確性や明白性が重要だとあらためて認識しました。万人にわかりやすく、正確なプレゼンテーション資料の作成に向け、チーム一丸となって取り組んでいます。
ゼミナール一覧
2025年度ゼミナールテーマ | 教員名 |
都市経済や地域経済の課題や問題点について、自分の視点で考察できるようになることを目標とする | 猪原 龍介 教授 |
日本経済の直面する課題について、参考文献やデータに基づいて、自分の考えを説明できることを目指す | 茨木 秀行 教授 |
ゲーム理論に関連した経済学実験について過去の研究をサーベイするとともに、自ら実験を企画・運営し、その結果についての分析を行う | 加藤 一彦 准教授 |
金融論:国内外の金融市場を読み解くデータ分析手法を習得し、スマートな投資家目線を養う | 加藤 涼 教授 |
日本経済の発展を主導した産業に関する理解を深め、産業や企業について分析するための知識を習得する | 神谷 久覚 講師 |
現代社会の諸問題、特に仕事と暮らしに関する問題(ワークライフバランス、家族や教育、少子高齢化、社会保障など)を、経済学のツールを用いて考える | 権丈 英子 教授 |
様々な経済問題(独占・寡占,外部性,経済格差,公的債務の累積など)に対する公共政策や税・社会保障の効果について経済学的な視点で評価できるようになることを目指す | 小寺 剛 准教授 |
コンピューターシミュレーションや数値解析方法を用いて、マクロ経済学の問題、特に経済成長や経済発展に関する問題を分析する | 申 寅容 教授 |
欧米経済史の基本事項を解説し、歴史意識を高める。広く経済史に関する知識を習得する | 須永 隆 教授 |
データに潜んでいる特性を見出し、それを戦略的な意思決定に活用するための機械学習の手法を習得する。 | 谷合 弘行 准教授 |
アジア経済関連の最新の話題(Covid‐19後のアジア経済など)について、グループワークで調査研究を行う | 布田 功治 准教授 |
東南アジアの経済発展の特徴を経済史の視点から学び、その過程で生じた課題の解決に向けて自ら積極的に取り組む能力を身につけることを目指す | 水野 明日香 准教授 |
租税法及び国際租税法を支える基礎理論を理解し、租税政策立案や法律の策定を行うとともに、国際取引に関わる企業等に対し税務問題を解決するための適切な租税上のアドバイスを行う能力を養成する | 吉村 典久 教授 |
〈2025年8月8日更新〉
Department of Economics