経営学部経営学科（以下「本学科」という。）の教育課程において所定の単位を修得し、広い意味での「実学」、すなわち、経営学の専門知識とその実践的活用を通してマネジメントを行う能力を修得した学生に学位を授与します。具体的には、本学のディプロマ・ポリシーに加えてさらに次のような能力を修得した学生に学位を授与します。

1. 企業や社会のしくみやあり方に関心を持ち、経営・会計・マーケティング領域を中心とした専門知識とともに幅広い教養を身につけ、ものごとを総合的に判断できる。
2. グローバルな環境において多様性の尊重と共感を念頭にコミュニケーションできる。
3. 情報リテラシーや数量的分析技術を身につけ、実践的に活用することにより問題の発見や解決に向け、能動的に社会に貢献できる。
4. 経営学ならびにマネジメント能力は理論と実践により培われることを自覚し、自らのキャリア形成に努めるとともに生涯にわたって学びの姿勢を持続できる。

本学科は、ディプロマ・ポリシーで挙げた知識・技能・態度を修得し、自らの職業や人生を選び取ることのできる人材を養成するために、次のような教育課程を体系的に編成・実施します。

＜教育内容＞

1. 企業やビジネス社会への関心とともに経営学全般への関心を高めるために1年次に経営学、会計学、マーケティングの入門・基礎となる専門必修科目を配置する。
2. レポート・論文作成に必要な情報リテラシーやビジネスデータの統計分析スキルを身につけるため、1年次に専門科目を配置する。
3. 組織と人材、経営財務、経営戦略、会計、マーケティング、流通、グローバル経営など専門基礎となる主要な科目を2年次に専門選択必修科目として配置する。
4. 自ら決めたテーマについて調査・研究を行い、グループ活動や発表、討論を経て、最終的にレポートや論文にまとめ上げることにより構想力や遂行力、プレゼンテーション能力等を養う総合演習科目を3・4年次に配置する。
5. アジア地域におけるビジネス環境や企業経営とその多様性を理解し、グローバル・マインドを涵養するために複数の専門科目を配置する。
6. 自分自身の進路について考え、働くとは何かを体験的につかむためにキャリア関連科目を配置する。
7. 業界の動向や企業経営の実際を理解し、経営学へのさらなる洞察力を深めるとともに、自身の進路や生き方への手がかりをつかむために、3年次に企業のトップによる講義科目を配置する。
8. ビジネスや企業経営における英語の語彙や表現力を身につけ、留学後のフォローアップのために複数の専門科目を配置する。
9. 経営学、会計学、マーケティングの各分野に関わる応用・実践的な専門科目を配置する。
10. 専門科目のみならず、大学での学びに必要な基礎的な技能、ならびに実社会に対応するための教養と洞察力の涵養を重視し、全学共通科目を幅広く修得する。

＜教育方法＞

1. 主体的な学びを促進するとともに、他者との協力やコミュニケーションを体験するためにプレゼンテーションやグループワーク等の教育方法を工夫する。
2. 大学での学びに必要なスキルを身につけ、企業や社会、仕事等への関心を高めるために初年次教育を行う。
3. 大学で学んだ専門知識を実践的に活用するためにフィールドワークやインターンシップを行う。
4. 学生一人ひとりに向き合える少人数教育を総合演習科目中心に実施する。

本学科は、ディプロマ・ポリシーで述べたような知識・技能・態度を持つ人材を育成するために、ビジネス社会への関心が高く、グローバルな環境で活躍することや将来広くビジネス社会で働くことを希望している、次のような人を求めます。そのために、多様な選抜方法を実施し、多面的・総合的な評価を行います。

1. 本学科の教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程において基礎的な知識・技能を修得している。
2. 高等学校における学習を通じて、論理的思考力、コミュニケーション能力を身につけている。
3. 高等学校において資格・技能を獲得するなどさまざまな活動に参加しており、本学科で学ぶ4年間においても自らのスキルやキャリアを向上させる意欲と明確な目的意識を持って多様な活動に積極的に参加できる。
4. 多様な社会・文化について関心を持ち、多様な価値観を持つ人々と協働する積極性と、異なる意見に耳を傾ける柔軟性を有する。
5. 本学科で学ぶ知識・技能・態度・体験を社会と自己のキャリア形成に活かしたいという意欲がある。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科（以下「本学科」という。）の教育課程において所定の単位を修得し、ホスピタリティ・ビジネスに関する専門知識と技能を身につけ、実務の遂行力＋マネジメント能力＋ホスピタリティマインドの3つの能力を修得した学生に学位を授与します。具体的には、本学のディプロマ・ポリシーに加えて、次のような能力を修得した学生に学位を授与します。

1. ホスピタリティ・ビジネスの実務現場において、即戦力となる高度な専門知識と技能及び幅広い教養を修得し活用できる。（知識・理解）
2. 経営学、会計学、マーケティング等のマネジメントの知識とインプレッション等の表現、ホスピタリティ領域で求められる技能及びホスピタリティマインドを有し活用できる。（思考・判断・技能・表現）
3. グローバルな視点から高いコミュニケーション能力を有し、かつ多様な文化を尊重し、広く国際社会に貢献できる。（関心・意欲・態度・表現）
4. ホスピタリティ領域企業のあり方や戦略を理解し、就業現場での学びを得ることで、今後自らのキャリアの形成ができる。（技能・実践）

本学科は、ディプロマ・ポリシーで挙げた能力を修得させるために、以下のような教育内容・方法に基づき教育課程を編成します。

＜教育内容＞

1. 初年次においては、ホスピタリティ・ビジネス各領域や経営学、会計学、マーケティングの入門・基礎となる専門必修科目の履修を通して、学習に必要な知識とスキルを身につける教育を行う。
2. 理論系科目群では、ホスピタリティ・ビジネスやインプレッション及び経営学、会計学、マーケティングに関する基礎科目から応用科目の履修を通して、マネジメントの能力を育成する。
3. 実務系科目群では、必修科目「ホスピタリティサービス研修」、ホスピタリティ・ビジネス各領域の「研修」及び「インターンシップ」科目の履修を通して、ホスピタリティ・ビジネスの実務現場での専門知識と技能を身につける教育を行う。
4. 融合系科目群では、必修科目「ホスピタリティ入門演習」、「基礎演習」、「応用演習」、「総合演習」の履修を通して、ホスピタリティマインドを涵養し、コミュニケーション能力を育成し、実践的なマネジメント能力を育成する。
5. 共通教育においては、必修科目「オリエンテーション・ゼミナール」と必履修科目（英語及び英語以外の外国語）及び「言語と世界」、「表現と芸術」、「人間と社会」、「こころとからだ」、「情報と自然・環境」、「人生と進路」の領域を通して、幅広い教養、基礎的な技能、及びグローバルな視点を身につける教育を行う。

＜教育方法＞

1. 将来のキャリア形成に資するために、初年次教育を含む4 年一貫の少人数教育（ゼミナール形式）を必修科目として実施する。
2. ホスピタリティ・ビジネスでの経験が豊富な専門担当教員による理論と実践を融合した講義、演習、研修並びにインターンシップを組み合わせた包括的教育を実施する。
3. 各自のキャリアを見据えた「ホスピタリティ入門演習」、「基礎演習」、「応用演習」、「総合演習」によりコミュニケーション能力を高め、学生一人ひとりの個性値を伸ばす全人格的教育を実施する。
4. 全学共通科目群による幅広い教養と多様な基礎知識及びグローバルな視点を培う教育を実施する。

本学科は、ディプロマ・ポリシーで述べたような知識・技能・態度を持つ人材を育成するために、ホスピタリティ・ビジネスおよび経営学、会計学、マーケティング、インプレッションそれぞれへの深い興味と関心を持ち、将来はホスピタリティ・ビジネスに従事したいという明確な目的意識を有す次のような人を求めます。

1. 本学科の教育内容が理解できるように高等学校の教育課程において基礎的な知識・技能を修得し、大学生活においてさまざまな活動にも積極的に参加する意欲がある。
2. ホスピタリティ・ビジネスや経営学、会計学、マーケティング、インプレッションに深い興味と関心を有する。
3. 将来ホスピタリティ・ビジネスに従事したいという明確な目的意識を有する。
4. 学習意欲、探究心、チャレンジ精神、自発性、協調性、及び不屈の精神を有する。
5. 人と接することが好きで、ホスピタリティマインドの要素、論理的思考力、コミュニケーション能力を有する。
6. 将来のキャリアに対する明確な目的意識や意欲、適性を持つ。
7. 本学科で学ぶ知識、技能、態度、体験を社会のために活かしたいという意欲がある。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

経営学部データサイエンス学科（以下「本学科」という。）の教育課程において所定の単位を修得し、本学のディプロマ・ポリシーに加えてさらに次のような能力を修得した学生に学位を授与します。

1. 情報技術と社会の関わりや古典的自然科学の基本的理解と、数理・データサイエンス・AIを原理から理解できる数学・統計学の基礎力をもち、社会課題の解決に活用できる者
2. AI・機械学習に関して、データ収集と実装と可視化等を実行できるプログラミングの基礎的力量、ディープラーニングの事業活用を提案できる基礎知識、将来的にこれらの業務を英語で行える英語の基礎力をもち、社会の課題解決に活用できる者
3. 未知のデータから新たな知見を引き出し実社会の問題解決に結びつけるマインドをもち、社会の課題解決に活用できる者
4. 企業経営やビジネスに関する基礎的な知識を有し、社会課題の背景の理解並びに研究成果の現場への実装あるいは実践に関して洞察できる者

本学科は、ディプロマ・ポリシーで挙げた知識・技能・態度を修得するために次のような方針に基づき教育課程を体系的に編成・実施します。

＜教育内容＞

1. 情報技術と社会の関わりや古典的自然科学の基本的理解と応用力を養う科目を配置する。
2. 数理・データサイエンス・AIを原理から理解できる数学の基礎力と応用力を養う科目を配置する。
3. 数理・データサイエンス・AIを原理から理解できる統計学の基礎力と応用力を養う科目を配置する。
4. データの基本的な取り扱いとAI・機械学習のためのデータ収集の基礎知識と応用力を養う科目を配置する。
5. AI・機械学習の社会実装を実行できるプログラミングの基礎的力量と応用力を養う科目を配置する。
6. AI・機械学習・ディープラーニングの事業活用を提案できる基礎知識を養う科目を配置する。
7. データ可視化等のためのメディアプログラミングの基礎的力量と応用力を養う科目を配置する。
8. 英語資料を読みこなし英語で業務上のコミュニケーションをとれる英語の基礎力を養う科目を配置する。
9. 未知のデータから新たな知見を引き出し実社会の問題解決に結びつけるマインドを養う科目を配置する。
10. 企業経営やビジネスに関する基礎知識と応用力を養う科目を配置する。

＜教育方法＞

1. 主体的な学びを促進するとともに、他者との協力やコミュニケーションを体験するためにプレゼンテーションやグループワーク等の教育方法を工夫する。
2. 大学での学びに必要なスキルを身につけ、企業や社会、仕事等への関心を高めるために初年次教育を行う。
3. データサイエンス・AIの専門領域で英語に慣れるために、CLIL（内容言語統合型学習）科目を設け、英語を取入れた授業を行う。
4. 企業の最先端や現場を知るために第一線で活躍している担当者を外部講師として招聘する。
5. 実験、実習、演習、討論を伴う科目や卒業研究科目は、少人数教育により行う。
6. 数学が苦手な学生を対象に初年次に高等学校の数学から理解できるよう授業を行う。
7. 数理・データサイエンス・ＡＩ分野の資格試験に対応した授業を行う。

本学科は、ディプロマ・ポリシーで述べたような知識・技能・態度を持つ人材を育成するために、次のような人を求めます。そのために、多様な選抜方法を実施し、多面的・総合的な評価を行います。

1. データサイエンスの学修に不可欠な基礎的な数学力と論理的な思考力を有する。
2. 企業や社会での課題発見と課題解決に意欲的に取り組める。
3. 多様な人々とのコミュニケーションや協働を積極的に進められる。
4. 高度情報技術社会の進展に関して、高い倫理と強い興味を有して挑戦できる。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

経済学部（以下「本学部」という。）の教育課程において、所定の単位を修得し、以下のような能力を身につけた学生に学位を授与します。

1. 経済社会の直面する経済問題を発見し、解決するために必要な経済学の基本的な知識と分析ツールを身につけている。
2. 多様な視点から経済社会を総合的に理解するために必要な幅広い知識と教養を身につけている。
3. 将来のキャリア形成に向け、経済学の実践的な知識・思考やデータ分析能力を身につけている。
4. アジアを始めとするグローバル社会の一員として、直面する課題に積極的に取り組む能力を身につけている。
5. 他者を尊重しつつ自分の考えを的確に表明し、協働しながらより良い社会の形成に貢献する意欲と能力を身につけている。

本学部は、ディプロマ・ポリシーで挙げる知識・能力・態度を修得し、自らの職業や人生を主体的に選び取ることのできる人材を養成するために、以下のような教育課程を体系的に編成・実施します。

＜教育内容＞

1. 経済学の基本的な知識や分析ツールを修得するために、１年次において経済学に関連する導入科目（必修科目、基礎科目）を多数配置する。
2. 経済社会を多角的・総合的に理解するために必要な幅広い知識と教養を身につけるため、「理論・政策部門」、「応用・データ部門」、「アジア・歴史部門」、「会計・ファイナンス部門」を設置する他、経済学に関連の深い社会科学系の科目を配置する。
3. 将来のキャリア形成に向け、経済学の実践的な知識・思考や分析能力を身につけるため、「経済・公共コース」、「データ分析コース」、「アジア・グローバルコース」、「ファイナンス・会計コース」の４つのコースを設置する。
4. 身につけた知識や能力を活用しながら、問題を発見し、解決するための協働を目指す場として、演習科目を配置する。

＜教育方法＞

1. 難易度や順序性をカリキュラムツリーやナンバリングで示した上で、科目を配置し、経済学を基礎から応用まで体系的に学ぶことができる体制を整える。
2. 幅広い知識と教養を修得するため、各部門に最低必要単位数を設ける。また、学生が各自の関心に沿った学修を進めるため、コース制を採用し、2年次から各コースの中心となる部門の科目を重点的に学修するよう促す。
3. 経済学の知識や分析ツールを適切に応用し、協働する能力を養うため、3年次以降は少人数の演習に所属し、ディスカッションやプレゼンテーションを実践する機会を設ける。
4. 現実の経済活動を学ぶための企業や官庁の実務家を招聘した講義を取り入れる。

本学部は、経済社会の諸問題に対する強い関心を持ち、経済学および幅広い教養を獲得しようとする高い学習意欲を持ち、将来は日本と世界の経済社会を担うことを目指す人を広く求めます。具体的には、以下のような能力・資質を持った人材を求めています。

1. 知識・理解　　経済や社会の諸現象を分析し、理解するための基礎学力と一般教養を十分に修得している。
2. 思考力・判断力　　経済や社会に関する事柄について報告や討論するための基本的な理解力・伝達力を身につけている。
3. 関心・意欲　　経済学を中心とした幅広い知識の獲得を通して、自らを成長させたいという目的意識を持つ。
4. 関心・意欲　　スポーツ、文化的活動、ボランティア活動、資格取得、留学など大学内外の活動を通じて、多様な視点から経済社会について学び考える姿勢がある。
5. 関心・意欲　　経済や社会の諸現象の問題解決に自ら取り組んでみようという意欲を持つ。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

法学部（以下「本学部」という。）は、本学部の学位プログラムを修め、厳格な成績評価のもと、卒業に必要な単位を修得し、次のような能力を身につけた学生に学位を授与します。

1. 法学・政治学の基礎的知識を習得し、法的・政治的な問題点を発見する能力を有している。
2. 論理的な思考力・構成力を基に、合理的かつ適正な手続過程によって問題を解決する能力を有している。
3. 正義・自由・平等といった法的・政治的な感覚を体得している。
4. 立場の異なる者の主張する諸利益を的確に衡量し、バランス感覚に富んだ判断をする能力を有している。
5. 自己の主張を他者に対して説明し説得する能力など、自ら積極的に社会参加できる資質を有している。

本学部は、ディプロマ・ポリシーで挙げた知識・能力・態度を習得させるために、次のような科目を体系的に編成するとともに、各人の志望に柔軟に対応できるよう、講義、演習を効果的に組み合わせた教育を行います。

＜教育内容＞

1. 高度な専門知識・能力を習得させるため、法学・政治学の体系に基づいて専門科目を配置する。
2. 共通教育科目においては、幅広い教養を身につけるため多様な科目を設置するとともに、専門科目の基礎となるべき科目を重視した履修を推奨する。
3. 英語をはじめ多くの外国語の学習を可能とし、希望者には、４年間の在学期間の中で留学経験を積むことのできる機会を提供する。
4. 法律職、公務員、民間企業など、各人の志望に応じたキャリア教育を行う。

＜教育方法＞

1. 1年次には、大学教育への円滑な導入を図るため、専門科目のなかでも特に基本的な科目を配置し、法学・政治学の基礎力の養成にあたる。
2. 2年次以降は、将来の進路に合わせた4つのコースからなるコース制を設け、各学生はいずれかのコースに所属する。各コースには、学生の志望に適した科目を重点的に配置し、それらを下級年次から上級年次へと段階的に履修することで、系統的な学習を可能とする。
3. 1年次では、オリエンテーションゼミと基礎演習を必修科目とし、学生の履修をきめ細かく支援する。2年次はテーマ演習、3、4年次は専門演習などの演習科目を設置して、希望者には、4年間を通じて少人数の対話型授業を受講することのできる機会を設ける。
4. 初年次には、演習授業を通じて就職活動への動機づけとなるキャリア教育を行うとともに、上級年次では、各人の志望に応じた進路選択を可能とするよう、多様かつ段階的なキャリア教育を提供する。

本学部は、ディプロマ・ポリシーで挙げた知識・能力・態度を持つ人材を育成するために、次のような資質を持った人が、広く全国から、またアジアを中心に世界各国から入学してくることを期待しています。特に、本学部の伝統を理解し、これを未来に伝えるとともに、未知への挑戦を恐れず、新たな伝統を形成する積極性を持つ人を歓迎します。
そのために、多様な選抜方法を実施し、多面的・総合的評価を行います。

1. 法学部の教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程における国語や外国語（英語）、地理歴史、公民などの基礎的な学力を修得している。
2. わが国の法や政治に関心を有し、本学部で学ぶ知識・技能・態度・体験を社会のために活かしたいという意欲がある。
3. 学業のみならず、幅広い経験を通じて、社会の出来事から問題を発見し、自ら思考、判断し、行動へと結びつけることができる。
4. 社会・公共への広い関心を有し、自分と異なる意見にも耳を傾け、対話することのできる柔軟な精神を持っている。
5. 本学部で学ぶ４年間で、自らのスキルやキャリアを向上させる意欲と明確な目的意識を持つ。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

国際関係学部国際関係学科（以下「本学科」という。）は､建学の精神「自助協力」に基づき､国際社会の平和と発展に貢献する人材の育成を目的としています。この目的を達成するために､以下の要件を満たす学生に学位を授与します。

1. 政治・法律・経済・社会にわたる社会科学諸領域の基礎知識を修得している。
2. この基礎知識を応用し国際社会の諸問題を考察することを通じて、国際関係への理解を深めるとともに、能動的な学習態度、社会現象を複眼的に見る広い視野、論理的な思考力、確かな表現力（特に日本語能力）が養われている。
3. 一定水準の英語運用能力を備えている。
4. 国際社会の一員としての倫理観を持ち、国際社会の平和と協力促進のために自ら積極的に貢献する姿勢を有している。

本学科は、ディプロマ・ポリシーに基づき､次のような方針によって教育課程を編成し､実施します。

＜教育内容＞

1. ゼミナールを1年次から4年次まで必修科目として配置する。ゼミナールでは、国際問題に関する学習とともに､主体的なテーマ選択、報告、討論、文章表現（論文・レポートの作成）など､能動的な学習を行う。ゼミナールは､本学科の学習の中軸を形成する。
2. 1年次に「政治学概論」、「法学概論」、「経済学概論」､「社会学概論」など、社会科学諸領域の概論科目を選択必修として配置する。また同じく1年次に「国際経済入門」､「国際政治入門」、「国際協力入門」その他、社会科学諸領域の入門科目を専門選択科目として配置する。これらの科目によって社会科学諸領域の基礎知識を学習する。
3. 3・4年次から､ ただし一部の科目は2年次から､経済・経営領域、法・政治領域、国際協力領域の3領域に区分し、専門選択科目を配置する。これら専門選択科目によって､ 国際社会の諸問題への専門的な知見を学習する。
4. 英語運用能力の向上と､国際的な視野の拡大、異文化体験を目的として、AUAP（5か月間のアメリカ留学）、AUASP（5か月のマレーシア留学）、AUKP（5か月の韓国留学）科目を推奨科目として設置する。
5. 2年次に必修科目として「国際英語Ⅰ・Ⅱ」を置く。また1年次から3・4年次までGLEE（Global Expert English）科目という名称のもと、豊富な英語専門科目群を置く。この科目群から、学科が定める各選択必修科目群の必要単位を満たし、あわせて18単位を取得した学生は､ 「GLEE修了者」として認定される。これら英語専門科目を通じて、英語によって国際関係を学ぶとともに､ 英語運用能力の一層の向上を図る。

＜教育方法＞

1. ゼミナールを中心に、自ら学ぶ意欲を育てるとともに、報告（＝プレゼンテーション）のスキル、討論（＝ディベート）の心得、論文･レポート作成の技法などを、1年次の初歩から4年次の高いレベルまで、段階を追って教授する。
2. AUAPをはじめ、本学の留学制度や授業などを積極的に利用して、必ず海外体験を積むよう指導する。海外体験の主な目的は、語学の学習はもちろんのこと、異文化に触れ国際的視野を広げること、また慣れない環境での生活を通じて人間的成長を図ることである。
3. 1年次に「グローバル・キャリア・デザイン入門」、「国際ビジネス・プロジェクト」を配置し、またゼミナールにおいても1 年次から適宜キャリア授業を組み込み、基礎学年からキャリア教育を行う。更に3年次の「国際インターンシップ」では、海外企業でのインターンシップを体験する機会を設けている。

本学科では、ディプロマ・ポリシーに示されるような人材を育成するために､以下のような人が広く国内外から本学科に入学することを期待します。

1. 国際社会の動向に強い関心を持っている。
2. 社会科学を学ぶにあたっての前提となる知識、特に地歴・公民に属する科目をしっかり学習している。
3. 報告、討論、レポート作成に必要な日本語能力を身につけている。
4. 英語を、読み、書き、聞き、話す基礎的な能力を身につけている。
5. 外国語、特に英語の学習に高い意欲を持ち､将来国際的な職種での活躍を希望している。
6. 本学科の教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程を通じて基礎的な知識・技能を修得している。
7. 多様な価値観を尊重する態度を身につけ、明確な目的意識を持って積極的かつ主体的に学びを深めていこうとする姿勢を有する。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

国際関係学部多文化コミュニケーション学科（以下「本学科」という。）は、建学の精神「自助協力」に基づき､アジアをはじめとする世界諸地域における多文化間の交流と対話を促進できる人材の育成を目的としています。この目的を達成するために､以下の要件を満たす学生に学位を授与します。

1. 国境を越える多文化間交流の歴史と現状について基礎知識を修得している。
2. 一定水準の英語力及びアジア諸言語能力を備えている。また、これを基礎に､多様な文化背景を持つ人々をつなぐコミュニケーション能力を身につけている。
3. 多様な文化の現場での実地調査及び調査結果の分析・報告を通じて､多文化間交流への理解を深めるとともに､能動的な学習態度、社会現象を複眼的に見る広い視野、論理的な思考力、確かな表現力（特に日本語能力）が養われている。
4. 文化の相互尊重の理念に立って､多文化間の交流と対話を促進する積極的な姿勢を有している。

本学科は、ディプロマ・ポリシーに基づき､次のような方針によって教育課程を編成し､実施します。

＜教育内容＞

1. ゼミナールを１年次から４年次まで必修科目として配置する。ゼミナールでは、多文化間交流に関する学習とともに､主体的なテーマ選択、現地調査、報告、討論、文章表現（論文・レポートの作成）など､能動的な学習を行う。ゼミナールは､本学科の学習の中軸を形成する。
2. アジア地域を中心とした諸言語（韓国語、中国語、インドネシア語、ヒンディー語、アラビア語）のうち一つを選択して学習する「地域言語初級」を1年次に必修として置く。この初級では、全員に基礎的な文法と初歩日常会話を身につけさせる。また、一層の地域言語能力の向上を図るため､2年次に「地域言語中級」､3年次に「地域言語上級」を選択科目として置く。地域言語の修得は､英語学習とともに、多文化間交流を進めるための基礎的な素養である。
3. 1年次には「社会学入門」､「文化人類学入門」､「アジア経済社会入門」などの入門科目を必修として配置する。また2年次には「多文化共生社会総論」、「観光地理総論」、「ことばと社会総論」その他の総論科目を選択必修として配置する。これらの科目によって、多文化間交流に必要な基礎知識を学習する。
4. 3・4年次に､ただし一部の科目は2年次から、多文化社会協力エリア、観光多文化エリア、多文化多言語エリアの3エリアに区分し専門選択科目を配置する。これら専門選択科目によって多文化交流に必要な専門的知見を学習する。
5. 現場体験教育と異文化への適応能力の育成を目的として、1年次の「フィールドワーク入門」において現地調査の姿勢と手法の基礎を学び、必修科目であるゼミナールにおいて国内外関連地域での短期調査実習教育を行う。
6. 英語運用能力の向上と､国際的な視野の拡大、異文化体験を目的として、AUAP（5か月間のアメリカ留学）、AUASP（5か月間のマレーシア留学）、AUGP（短期留学プログラム）などを､自由選択であるが推奨科目として設置する。

＜教育方法＞

1. ゼミナールを中心に、自ら学ぶ意欲を育てるとともに、報告（＝プレゼンテーション）のスキル、討論（＝ディベート）の心得、論文･レポート作成の技法などを、1年次の初歩から4年次の高いレベルまで、段階を追って教授する。
2. 半期留学プログラム、「多文化フィールドスタディー」への積極的な参加、更には本学の他の留学制度の利用によって、海外体験を積むことを推奨する。海外体験の主な目的は、語学の学習とともに、異文化にふれ国際的視野を広げること、フィールドワークの心得や技法の習得、慣れない環境での生活を通じて人間的成長を図ることである。
3. 1年次に「アクティブキャリア入門Ⅰ・Ⅱ」を配置し、同じく1年次の「アジア経済社会入門」にもキャリア教育を取り入れ、またゼミナールにおいても1年次から適宜キャリア授業を組み込み、キャリア教育を行う。更に3年次の「多文化インターンシップ」では、海外企業でのインターンシップを体験する機会を設けている。

本学科では、ディプロマ・ポリシーに示されるような人材を育成するために､以下のような人が広く国内外から本学科に入学することを期待します。

1. アジアをはじめ世界各国の社会・文化・言語に、そして多文化間交流に強い関心を持っている。
2. 多文化間交流を学ぶにあたっての前提となる知識、特に地歴・公民に属する科目をしっかり学習している。
3. 報告、討論、レポート作成に必要な日本語能力を身につけている。
4. 英語を、読み、書き、聞き、話す基礎的な能力を身につけている。
5. 英語及びアジア諸言語の学習に高い意欲を持ち､将来国際的な職種での活躍を希望している。
6. 本学科の教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程を通じて基礎的な知識・技能を修得している。
7. 多様な価値観を尊重する態度を身につけ、明確な目的意識を持って積極的かつ主体的に学びを深めていこうとする姿勢を有する。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

社会学部現代社会学科（以下「本学科」という。）は、建学の精神「自助協力」を体得し、学部が定める卒業要件を満たし、現代社会の課題解決に関する専門知識・技能を修得し、次のような能力・資質を備えた人物に学位「学士（社会学）」を授与します。

1. 社会学及び社会調査の知識を十分に修得している。
2. グローバルな視点をもって、より広範に現代社会を理解し、その課題解決の基礎となる、社会諸科学の基礎知識を修得している。
3. ICT活用のための基本スキルを備えている。
4. 他者と協力して、より良い現代社会の創出に能動的に貢献できる。
5. 目標を定め、自らのキャリアを体験的に形成し、生涯にわたって学ぶ姿勢を持続できる。

本学科では、ディプロマ・ポリシーに挙げた知識・技能・態度を修得させるために、以下のような方針に基づき、教育課程を編成し、実施します。

＜教育内容＞

1. まず１年次に「社会学入門」及び「社会調査入門」を必修としておき、２年次以降においても社会学関連科目を多数配置する。
2. より広範な学問知識を身に着けるために、１年次に「ビジネス経済概論」をおき、２年次に「社会心理学概論」及び「経営学概論」などをおき、それ以降に展開科目を配置する。
3. ICT活用のための基本スキルを修得するために、「ゼロから学ぶＰＣスキル」及び「ゼロから学ぶプログラミング」をおき、その展開科目も一定程度履修可能とする。
4. 現代社会の諸課題を実際的に学ぶために、「エンターテインメントと文化」「コミュニティとネットワーク」及び「都市とビジネス」の３つの研究コースを編成し、体系的な学修機会を提供する。
5. 他者と協力し、同時に生涯にわたって学ぶ姿勢を身に着けるために、１年次に初年次ゼミナール（本学科では「基礎ゼミナールⅠ・Ⅱ」）、３・４年次に「卒業研究ゼミナールⅠ～Ⅳ」を必修として配置し、あわせてキャリア形成関連科目の履修を可能とする。

＜教育方法＞

1. 社会調査の基本を習得するために、在学中に実際の調査を全員が体験し、その結果を発表する仕組みとする。
2. 能動的な学修姿勢を養うために、ゼミナールにおいて、プレゼンテーションと討論の基本技術を習得し、実際に発表を行うよう指導する。
3. 実際の社会課題を具体的に理解し、課題解決方法を提案できるようになるために、「PBL（課題解決型学習）」を多く取り入れる。
4. 自国のみならずグローバルな視点で、現代社会の多様な側面を理解するために、多様な留学機会を提供し、留学を奨励する。

本学科では、現代社会の諸課題に積極的に取り組み、その解決を図るという観点から、ディプロマ・ポリシーに示した知識・技能・態度を持つ人材を育成するために、次に掲げるような人が広く国内外から入学することを期待しています。

1. 現代社会学科での教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程において基礎的な知識・技能を修得している。
2. 現代社会について深い関心を持ち、多様な価値観を持つ人々と協働する積極性と、異なる意見に耳を傾ける柔軟性を有している。
3. 現代社会学科で学ぶ４年間で、知識を豊かにし、自らの見識やスキルを向上させようという意欲を持っている。
4. 現代社会の諸課題解決のために、現代社会学科で学ぶ知識・技能・態度を活かしたいと考えている。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。

健康スポーツ科学部（以下「本学部」という。）の教育課程において定められた科目を履修し、同課程に定める卒業要件を満たした以下のような能力を修得した学生に対して、卒業を認定し学位を授与します。

１．健康スポーツ科学に関する専門的な知識と技能を身につけ、それをもとにこの分野の諸事象について、柔軟に思考し、判断できる。

２．情報工学に関する専門的な知識と技能を健康スポーツ科学の学びと関連付けながら修得し、それらを活用して社会課題の解決に寄与することができる。

３．社会の多様性を理解し、幅広い教養を身につけ、他者と協力しながら社会の発展に主体的に関わることができる。

４．目標を定め、自らのキャリアを形成し、生涯にわたって学びの姿勢を持続できる。

本学部は、ディプロマ・ポリシーで挙げた知識・技能・態度を修得し、人々の健康の実現とウェルビーイングな社会の発展に貢献できる人材を養成するために、次のような教育課程を体系的に編成・実施します。

＜教育内容＞
１．健康スポーツ科学を体系的・系統的に学修できるように、健康スポーツ科学の基礎を主要授業科目（必修科目）として低年次に配置し、多様な応用科目や実践科目を「スポーツパフォーマンス」および「ヘルスプロモーション」という2領域に区分して主に2年次以降に配置する。2つの領域それぞれの必修科目は設けないが、学修成果を担保するために、両領域合計での必要単位数を設定する。

２．情報工学を体系的・系統的に学修できるように、情報工学の基礎となる主要授業科目（必修科目）を配置する。基盤となる科目を低年次に配置し、応用的な科目および健康スポーツ科学と情報工学を関連付けながら学びを発展させる専門科目を3年次以降に選択必修科目として配置する。

３．幅広い視野を持ち、教養を深めるための「全学共通科目」を設ける。このうち、社会の多様性を理解し、異なる視点や価値観を学ぶための科目を選択必修科目に位置づける。

４．健康スポーツ科学と情報工学の両分野において修得した知識を社会で実践する機会として、「専門キャリア科目」（選択必修科目）においてインターンシップやボランティア活動といった体験学習と、誰もがいつでも、いつまでも親しむことができるオルタナティブスポーツ（ユニバーサルスポーツとニュースポーツ）の実技を実施し、他者と協力して課題に取り組む経験を積ませる。併せて「スポーツキャリアデザイン」領域においてスポーツマネジメント関連科目を配置することによって、多様な社会・ビジネス界におけるスポーツの位置づけについて学ぶ機会を提供する。

＜教育方法＞
１．知識・技能を獲得させ、思考力・判断力・表現力を磨き高めるため、講義、演習、実験、実習、実技と様々な授業形態を設置する。

２．学生の主体的な学びを促すため、各種の専門的な演習科目を設置し、少人数による双方向教育を取り入れる。

３．1年次から4年次までゼミナールを必修科目として配置し、他者と協力して課題解決に取り組む機会を設け、能動的な学習を行う授業を展開する。

４．それぞれの専門分野の専門性を身につけるため、４年間の集大成として卒業研究・論文に取り組み、課題の設定から検証までの一連の流れを学ぶ機会を設ける。

本学部は、ディプロマ・ポリシーで述べたような知識・技能・態度を持つ人材を育成するために、以下のような人が入学してくることを期待します。そのために、多様な選抜方法を実施し、多面的・総合的な評価をします。

１．健康スポーツ科学と情報工学の教育内容が理解できるように、高等学校の教育課程において基礎的な知識・技能を有している。

２．自身を取り巻く社会の事象について自らの力で思考・判断・表現し、多様な価値観を持つ人々と積極的に協働しながら社会に貢献しようという意欲がある。

３．健康スポーツ科学と情報工学に関する探究と実践を通じて、人々の健康実現とウェルビーイングな社会の発展に貢献しようという意欲がある。

４．健康スポーツ科学部での学びを自身の成長とキャリア形成に繋げようという態度や意欲がある。

※合否判定の方法や基準については、本学ウェブサイトに掲載しています。