産学官連携

本学は学生の教育活動をより高めるために産業界やNPO法人などと密接な関係を保ち、講師の派遣やインターンシップの受け入れなど、さまざまなサポートを受けています。海外留学プログラムの支援や国内での実務研修の受け入れなどにも積極的なご協力をいただき、教育効果の向上に努めています。

観光経営人材育成講座

亜細亜大学は、東京都「大学等と連携した観光経営人材育成事業」に参画し、2021年から2023年の3年間で「飲食産業とフードツーリズムのさらなる成長・発展を支える経営人材の育成」を目的とした講座を開講します。

オリンピック・パラリンピック連携事業

本学では2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京オリパラ）に向けて、下記の取り組みを行いました。

亜細亜大学ボランティア養成プログラム

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）と東京都が募集する大会・都市ボランティア応募のための、ボランティア養成プログラムです。亜細亜大学中長期計画に基づき、学生主体（亜細亜大学ボランティアセンター・一般奉仕会「細流」）によるボランティア養成を行いました。
 
2019年には東京マラソンやラグビーワールドカップにもボランティアとして参加し、東京オリパラには、大会ボランティアと武蔵野市推薦枠としての都市ボランティアに参加しました。

オリンピック・パラリンピック関連公開講座

本学が組織委員会と連携協力協定を締結した平成26年から「スポーツホスピタリティ概論」を公開講座として令和2年度まで開講しました。オリンピアン・パラリンピアンや組織委員会など関連団体の方々を各回招聘し、オムニバス形式でさまざまな角度からオリンピック・パラリンピックについて理解を深めました。

アジア夢カレッジーキャリア開発中国プログラムー

アジア夢カレッジーキャリア開発中国プログラムーには次の3つの特徴があります。

１．所属学部の授業と「中国」、2つの専門性を修得

所属する学部の授業と並行して「アジア夢カレッジ」独自の授業を受講する。「学部の専門性」と「アジア・中国に関する専門性」の両方を身につけることができるカリキュラムが特徴。中国に留学し、知識を深めるだけでなく、ビジネスの現場で活躍できる人材を育成する。

２．産学連携による徹底サポート

中国ビジネスにおけるリーダーの育成を求める企業と、長年にわたる中国と太いパイプを持つ亜細亜大学。「アジア夢カレッジ」のユニークなプログラムは両者が連携することで実現している。協賛企業からは、キャリア教育の協同開発、講師の派遣、インターンシップの受け入れなど、さまざまなサポートを受けている。

３．5か月間の中国留学とインターンシップ

2年次に、中国･大連にある「大連外国語大学」での4か月間の留学を経験。中国人学生のルームメイトと寮生活を送りながら、中国語の授業に取り組む。また、現地で活躍する日本企業・中国企業の実務家による特別講義や、1か月間のインターンシップなどにより、中国ビジネスの現場を肌で理解する。

ASEAN諸国の外国人留学生に向けた取り組み

本学では、平成29年度より「日本企業で活躍できるグローバル人材育成」を目指す各学部を横断する奨学生向けプログラム「亜細亜大学ASEAN留学生ジャパンプログラム（略称ASEAN－JAPANプログラム）」を新設。産業界はもとより広く社会の期待に応えられる真の国際人を育成します。

また、企業様からご寄附いただくことにより「ASEAN諸国留学生奨学金制度」を創設。ASEAN諸国のうち8か国から本学での留学を志す外国人留学生を対象とし、留学生別科から学部４年生まで、現在60人を超える奨学生が在籍しています。

亜細亜大学ASEAN留学生ジャパンプログラム

5年間一貫の専用カリキュラムを編成。プログラム生（ASEAN諸国留学生奨学生）として認定された外国人留学生は、本学の設置する留学生別科で主に日本語を学び、その後、本学が設置する5学部（経営学部・経済学部・法学部・国際関係学部・都市創造学部）の中から、希望する学部へ進学。日本語教育に加え、教養教育と専門教育を通じて、基本的な知識･技能を獲得し、社会人基礎力を身に付けます。

ASEAN諸国留学生奨学金制度

支援期間：留学生別科での日本語教育期間（1年間）と学部に在籍する期間（4年間）
支援額：学費相当額（入学金・入学検定料を含む）
※5年間で 1人当たり支援額 約500万円

企業からの寄付金募集
募金目標額：毎年1億円寄付金額：奨学生1人当たりの在学期間中の支援額として、1口100万円5口以上あるいは、毎年1口以上5年以上の継続的なご寄付

 ◇既に奨学金制度にご賛同いただいている企業様
大成建設（株）、サッポロホールディングス（株）、（株）ぐるなび、（株）NKB、滝基金、東急（株）、東急不動産ホールディングス（株）、東急建設（株）他13社

公開講座関係

今、日本そして世界で何が起きているのか。企業はどう動いているのか。それらを学ぶ公開講座。企業の第一線で活躍する経営者や、企業、主要研究機関のトップレベルで現場の実務に携わる著名人、そして、国際機関、外務省、企業の国際貢献関連部門などで活躍する方を招いています。専門科目の授業でありますが、広く社会にも公開し好評を得ています。